多くの日本人が海外で外食をした際などに悩むチップ。国によって慣習やマナーは変わってきますが、今回は店側視点でのチップの扱いに関して掘り下げたいと思います。

チップの習慣はもともとヨーロッパで貴族が下級身分の給仕に残したお金に起因します。今ではアメリカをはじめ、世界の様々な国で行われていますが、相場や必須の度合いは国によってかなり差異があります。ここでは、一大チップ大国であるアメリカに焦点を当てていきます。

アメリカのサービス業で働く人々はチップを収入の大きな一部として生活を成り立てており、またチップが多く入る職種にはそれを前提に給与額が低く設定されています。ここでチップの習慣があまりない人たちが勘違いしやすいのは、チップというのは素晴らしいサービスと料理でなくとも、普通に食事をしてサービスを受けたなら払わなければいけないということです。※サービスチャージが別途請求される場合を除く

チップの割合は食事代の20％が標準で、サービスが普通以下でも10％ほど払うのがマナー。また、明らかにひどいサービスを受けてチップを払わない場合は、店の責任者に説明しなければならない場合もあります。

利点
①経営者はサーバー（＝給仕する人）の時給を低く設定できる分、メニューの価格を下げられる
②利用者は支払うチップに税がかからない
③サーバーはチップ収入が期待出来るので、仕事のモチベーションがあがる

欠点
①サーバーはチップ収入が利用者の気分や属性に大きく左右されるので収入が不安定になる
②従業員の間で不公平感があり、トラブルになりやすい
③政府は未申告のチップ収入があるために税収が減少する
④経営者は未申告のチップ支払いがあるために監査を受ける可能性がある

ではチップは誰のものなのでしょうか？経営者の方針によって以下のようになります。

①そのテーブルを担当したサーバーが受け取る※サーバーの判断で他のスタッフに分配する場合もあり
②いったん集めて従業員全員に公平に分配する
③いったん集めて店のルールに従って分配する

従来は①～③が通例であったようですが、近年特に高級店の間でチップ制度の見直しの声が上がりました。

④チップは分配せず、経営者が受け取る。
⑤チップの代わりにサービス料を徴収する。
⑥チップを廃止する代わりにメニューの価格を上げる

このように④～⑥にシフトする動きがあります。これらの場合は当然ながら従業員の給与は高く設定します。

制度廃止の意見としては、もともとは階級社会であった時代の習慣であり、また、利用者がサーバーの能力よりも人種や外見によってチップの額を決めているというデータや、チップがサーバーに対しての罰則や褒賞の形を取るのはいかがなものかという観点からというもの。実際に廃止してうまく行くケース、うまくいかないケースがあり今後も見直しについての議論は続くと思われます。

まとめ
海外で働く場合、店側がチップをどのような扱いにするのか予め確認するとトラブル回避出来ます。また、自分が食事をする際にはその国のチップの習慣を把握した上で何に対して料金が発生しているのか請求書を確認した上でいくら払うべきなのかを決める必要があります。